日韓併合時の教育水準の向上

【日帝が朝鮮人からハングルを奪った、の嘘】

併合した当時は朝鮮人が作った辞書は全くありませんでした。
19世紀末に仏露英によって簡易的な朝鮮語辞典は作られましたが、
本格的な『朝鮮語辞典』は1920年に日本人(朝鮮総督府)が作りました。

国立国会図書館所蔵『朝鮮語辞典』
朝鮮総督府編(大正9年〔1920年〕3月30日発行)の初版

ハングルが全国民に教えられるようになったのは、
日帝時代になってからのことである。

韓日併合の翌年の1911(明治44)年から、総督府によって
朝鮮教育令が施行され、初、中、高等学校で朝鮮人、日本人の生徒の区別なく、
ハングルを必修科目とすることが決められた。

もちろん、朝鮮教育令は朝鮮人を、
忠良な日本国民に仕立てることを目的としていた。
私が日帝時代に小学校へ通っていた時は、
朝鮮語がよくできる日本人教師は、月2円の加俸があった。

当時の1円は今日の日本円の数万円に相当しただろう。
もっとも、昭和10年(1935年)代に入ってから「皇民化教育」が強められると、
日本語が強調されて、ハングルが教えられなくなった。

だがハングルを初めて韓国民に教えた総督府の功績も、忘れてはならない。

【韓国初代大統領 朴正煕の証言】

『自分は非常に貧しい農村の子供で、学校にも行けなかったのに、
日本人が来て、義務教育を受けさせない親は処罰する、と命令したので、
学校へ行く事が出来た。
すると成績が良かったので、日本人の先生が師範学校へ行けと勧めてくれた。
さらに軍官学校を経て、東京の陸軍士官学校に進学し、
主席で卒業する事が出来た。
日本の教育は、わりと公平だったと思うし、私は評価している。』




淵沢能恵(ふちざわ のえ)

朝鮮における女子教育に生涯を捧げた日本人がいる。

1905年(明治38年)に韓国に渡り、
翌年には明新女学校(のちに淑明女子高等普通学校と改称)を設立。

その女子教育にかける熱意は地元・韓国でも評価され、
李王朝から校地や資金を援助される。

1936年(昭和11年)、87歳で死去。
彼女の創立した学校は、
現在も名門私立学校として多くの人材を輩出している。

3.11運動の際、学校の生徒も官憲に捉えられたが、
淵沢能恵はとくとくと説明し全ての生徒の保護責任者になり、
学校に戻すのに尽力した。

彼女の教えのひとつに、「誇りある朝鮮人女性たれ!」というのがある。
当時の朝鮮での女性の地位は
日本人とは比べ物にならないほど低くかったが、
能恵は教育によって女性の地位向上に力を尽くした日本人である。

この「誇りある朝鮮人女性たれ!」というのは
終戦後この学校の教師が日本に帰国する際、
見送りにきた生徒に改めて伝えられた言葉であるが、
みんな手をとりあって涙を流したという。
釜山港から遠ざかる船には
「また帰ってきてね!」という言葉が投げかけられた。

朝鮮人女性の地位向上には少なくとも淵沢能恵の努力は無視出来ないだろう。

韓国は日帝時代を全て悪と断じ、
多くの日本人と朝鮮人の交流の歴史を無きものとしている。

淵沢能恵が設立した学校も日本人色は全く消され、
正しい歴史を知っている韓国人は少なくなっている。

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1910年の日韓併合までは朝鮮には、ほとんど学校もなく、
読み書き計算ができなかったり、言葉の違いなどがあり、
また、日本本土の莫大な税金を投入してインフラの整備(35年間で65兆円)
を続けていたので、予算の面からも、早い時期から日本人と朝鮮人を、
まったく同じ待遇にはできない面もありました。
しかし徐々に待遇は改善されていく方向だったのです。


友邦シリーズ第23号 「朝鮮財政余話」 財団法人友邦協会 P99~103

『待遇改善と差別待遇撤廃の問題』 朝鮮総督府 元財務局長 水田直昌

先述の義務教育、これは直ちに実行することはできない。
毎年教室を作るだけでも大変である。

そこで昭和21年を期して義務教育を実施するということを
17年に決定しました。これで朝鮮人は一応納得しました。

それから役人の待遇改善についてでありますが、
加棒は朝鮮人に対してはもともと無理な話であります。

内地人は朝鮮に参りますと、
植民地加棒として高等官は4割、判任官は6割ついている。

朝鮮人にも大学出、専門学校出が追々多くなってきて、
内地人と机を並べていると、
本棒は同じ百円でも内地人は百六十円貰えるから、
明らかに差別待遇であるという。

しかし内地を出て朝鮮まで来ていると、
伝染病の脅威とか病気の点とか子供の教育とかに特別に金が掛かるので、
そのために加棒を支給するのは当然と思われるが、
現実には同じ場所で同じに働いていて、
それだけの差があるのは感情上納得できないとして問題になる。

小磯総督は内地人の加棒をなくするか、
朝鮮人にも内地人同様の待遇をするか、
二者択一の立場に立たされたわけです。

昭和19年は物価騰貴になった年でありますので、
到底内地人の加棒を削ることは思いもよらぬことで、
そうなれば朝鮮人に増してやるほかはない。

これは理論的には無理なことですが、
政治問題として放ってはおけぬということでしょう。

しかし大蔵省の主計局に話して見ますと、
「もってのほかであり、論外のことである。」と大反対です。

しかし何とか彼とか理屈をつけて大蔵省に説明する、
また台湾にも同調して貰うようわたりをつける、
それが我々の役目でありました。

(中略)

結局、朝鮮人に加棒を出す理由の可否について、
一般のものは何がなんだかわからないと言う有様でありました。

要するに全部に加棒をやれば
非常に金がかかる上に却って悪平等にもなるので、
一応、内地人に対しては在来の加棒支給の理屈のとおりにして、
異民族統治に当たるものは非常に苦労が多いからそれによって加棒をやる。

朝鮮人に対しては朝鮮財政に余力があり、
本当に日本人になったならば対等にしてやることに
したらどうかという事に落ち着き、
朝鮮の人もマアマアとうなずくことになりました。

これは昭和19年のことで小磯総督がとられた政治的政策の一つでありました。
朝鮮人加棒問題が片付いたその年の七月に、
東条内閣が瓦解しまして、小磯総督が組閣の大命を拝されて、
日本へ帰られたのであります。

(中略)

次いで、昭和19年七月から20年8月までの安部総督の一年間は、
参政権を朝鮮人に与えよという問題で終始したともいえます。

参政権の内鮮人間の差別を撤廃するということについて、
昭和十九年の九月の臨時議会において、
小磯内閣総理大臣の施政方針演説の中で、
朝鮮及び台湾の人に何等かの形において
参政権を与えるということが発表されました。

そこで貴族院のほうへは朝鮮から七人、衆議院の方へは制限選挙として、
直接国税十五円以上を納めた者が凡そ百万人位いるから、
朝鮮から二十六人の議員を送るという法律が通ったのです。

なお役人の待遇改善については、
先述のように昭和十九年に一部の朝鮮人だけについて
待遇改善を致しましたが、
二十年になりますと、反内地の気分を緩和する一つの手段として、
朝鮮人の官公吏全部に内地人同様に加棒をやってしまうことになりました。
理屈にはならないがやってしまうということで行われました。

また先に定められた教育制度の改革も
二十年に繰り上げてやろうということになりました。



『日韓の植民政策研究は政治やイデオロギーに振り回されてきた』

クリスティン・リー女史

アメリカ・ポートランド州立大学教授。
1960年生まれ。梨花女子大卒業。
米国に留学、ラトガ-ス大学で博士号取得。
教育学を専攻後、教育哲学に転向した。

現代思想が専門。
ポストモダ二ズムや日韓の女性法などについて、多数の論文を書いている。
『滅亡の帝国-日本の朝鮮半島支配』は、欧米の研究書の間で話題を呼んだ。

日本の植民地経営は、世界史的にみてどうだったのか?
植民地主義というキーワードをもとに、
理論的、実践的にこの問題に取り組んだのが、
在米の韓国人女性研究者クリスティン・リー氏である。
リー氏はイデオロギーに振り回され、
学問的方法論に依らないこれまでの研究を厳しく批判する。
(翻訳/重村智計・早稲田大学教授)

―――――――

私は、アメリカの大学院で指導教授たちに言われた次の言葉を、
今なお忘れる事が出来ません。

『日本の植民地は、その後いずれも経済発展したではないか。
そんな結論の出ている問題を今更どうして研究するのか?』

米国の名門ラトガース大学のローデン教授は、私が博士論文の主題に
『日本が朝鮮半島を植民地支配した時代の教育と女性問題』
について研究したいとの計画を説明すると、このように反問しました。

『文明のシステムを、日本の植民地主義は朝鮮半島に導入したのではないか?
スペインやアメリカやイギリスは、
日本のように本国と同じような教育システムを植民地に導入しなかった。
当時の朝鮮半島の人々は文明のシステムを独自の力で導入するのに失敗した。
日本の植民地主義なしで、あれほど早く文明の世界システムに入れただろうか?』

私は、この発言に怒りが込み上げ懸命に反論しようとしたが、
頭の中が真っ白になり感情だけが高ぶったのを覚えています。

「そんな論文を書いたら、韓国に戻れなくなる!」
との不安が一瞬心をよぎりました。

論文の相談をした別の経済学専攻の教授は、
『植民地化された国家の中で韓国と台湾ほどに発展した国家はない。
アメリカやイキリスの植民地で、台湾や韓国ほど発展した国があるか?』
とまで言うのでした。

私の不満そうな表情を見たローデン教授は、次のようにも問いかけました。
『日本の植民地支配を非難する韓国人の留学生の一人が、
自分の父親が東京帝国大学出身であると自慢げに話した。
これは、暗黙のうちに日本が導入した文明のシステムを
評価していることになる。
本来なら、東京帝国大学を卒業した父親を非難すべきではないか?』

こう言われてみると、確かに東京大学はもとより、京都大学、早稲田大学、
慶応大学を卒業した事を誇りにする韓国人は少なくないのです。

当然、韓国の側に立ってくれると思った第三者の
アメリカ人学者の発言は、ショックでした。
こうして私は1997年に『The Doomed Empire : Japan in Colonial Korea 』
(滅亡の帝国:日本の朝鮮半島支配)を、英国で出版しました。
http://www.bookfinder.com/dir/i/The_Doomed_Empire-Japan_in_Colonial_Korea/1859724698/

日本の植民地支配下での女性と教育問題を学問的に整理し、
感情論でなく客観的に理解する素材を提供したいと考えたからです。

当初の意図とは異なり、指導教授の理諭と主張が盛り込まれました。

この本は、韓国で出版するのは、まず不可能でしょう。
韓国では『親日派』と非難されるでしょう。
韓国で生活出来なくなるかもしれません。
それをあえて覚悟したのは、近代史をめぐる日韓の対立を解消し、
友好な関係を築くのに微力ながら貢献したいと考えたからです。

女性解放と女性教育の面では、日本の植民地主義は、
朝鮮半島への近代化の導入に決定的な役割を果たしました。

その一方で、韓国の教育が日本の戦前型の教育から、
今も抜け出せないでいるのも否定できない現実です。

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enjoy korea 2007年1月31日 より引用
http://fujissss.exblog.jp/10764920/

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『The New Korea』1926年
アレン・アイルランド(Alleyne Ireland)著(アメリカの行政学者)

日本の人たちは自負心を持って韓国で道路を作ったこと、
教育施設を大きく拡大させたこと、
最近全国的に盗賊による被害が多かった朝鮮から
人命と財産を効果的に保護したこと、

農業、産業、そして他の産業からも急速な成長を成し遂げたこと、
技術訓練所を作り農漁民、牧畜業者、製造業者などを
助ける実験研究所を作ったこと、
去る15年間全ての分野で生産性がとてつもなく増加したこと、

そしてその事実を内包している朝鮮人雇用増大効果、
および公職に任命された朝鮮人の持続的な増加などを言及する。

上の事実にそう簡単に異議を提起することはできないだろうし、
そんな事実は、これから続く次の章から提示される資料によって
事実であることが証明されるであろう。

多くの資料を集め、調べた結果、筆者は以前の王朝時代や
同じ民族から統治されていたいかなる時よりも、
植民地政府の支配を受けている今の韓国当地のほうが
ずっとよくできていると判断する。

李氏朝鮮の残酷な死刑や拷問に対して、
あるスウェーデン人は、次のように語っている。
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『悲劇の朝鮮』スウェーデン人 アーソン・グレブスト

こんな状況がまだこの地球の片隅に残されていることは、
人間存在そのものへの挑戦である。

とりわけ、私たちキリスト教徒がいっそう恥じるべきは、
異教徒の日本人が朝鮮を手中にすれば、
真っ先にこのような拷問を廃止するだろうということだ。
―――――――

李氏朝鮮時代の拷問は酷かったが、
1905年に日本の保護国となり、統監統治が始まると、
朝鮮においても日本と同じようにすぐに拷問は廃止された。

朝鮮での拷問禁止は島村忠次郎
(1907年水原の京畿道地方裁判所の法務補佐官)
が在職中に伊藤博文統監に申し入れて法令となった。

1908年の法令改正によって、拷問した取調官は3年以下の懲役と定められた。
これにより、長年続いていた朝鮮での残虐な拷問は事実上廃止となった。
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この本の感想を韓国のニュースが書評を次のように述べている。
―――――――
著者は、私たちの常識と歴史知識とは違って、
1920年前後に「韓国国民の全般的な生活条件が驚くほど改善しており、
韓国の繁栄ぶりは注目に値する」という主張を展開している。

悪辣な日帝統治について私たちが学んだ歴史的事実から見れば、
著者の主張は真実とは隔たりがあることが分かる。
この本は、果たして私たちの学んだ真実が
どれほど客観的資料によって裏付けうるかを提示している。

今日の我が国社会の基礎となっている行政組職から予算制度に至るまで、
日帝がいかに導入していったかが一つ一つ紹介されている。

一つの興味深い事実は、1918年に466校だった韓国の小学校が、
1922年になると890校に増え、政府(朝鮮総督府)支出も
183万5000円から1330万9000円へと8倍にも増えていることだ。

1918年を基準に見ると、教育費のうち韓国人の負担は10%で、
残りは政府補助金が充当されたという。もちろん、政府補助金が
どこからどのようにして捻出されたのかは確かではない。

ただ、朝鮮総督府が「少なくとも3ヵ村あたり1つの学校を」
という基準で学校増設を推進した点は印象的だ。

こんな断片的な事実だけから、
日本の韓国植民地支配が苛酷ではなかったと主張することは誰もできない。
しかし、「苛酷な日帝統治」という主張と同時に
このような統計資料にも関心を持つ必要がある。

監獄行政に関する資料も興味を引く。李朝政府の監獄をこう評している。

「李朝時代の監獄は、大多数の東洋諸国の監獄と同じく、
説明しがたいほど無残だ。衛生設備は不足で、収監者に対する虐待は
頻繁だったし、すし詰め状態はほとんど信じられないほどだった」

これに対して、日帝統治開始以後の監獄の状況について著者は、

「毎年監獄が増えて条件が改善した結果、少なくとも大型化された監獄は
他の国の監獄に匹敵する状態にあり、アメリカ国内の大部分の監獄より
ずっと良い状態だった」と指摘する。

著者が、日本の初期統治に対し友好的な見方をする主な原因は何だろうか。
李朝末期のような腐敗と無能が持続するかぎり、
韓国人か自らの運命を切り拓くことはできない、と仮定するからだ。

しかし大多数の韓国人は、日本の侵略が無かったならば
朝鮮は自らを変革して近代化の道を歩むことができた筈だと信じている。

この点については、韓国人であれば誰であれ少数意見を述べるのは
困難と思われるが、少数意見があるならおそらく著者の見解と同じになろう。

論争的な主張を記してはいるが、外国人が私たちをどう見ていたのか、
という観点から、推薦に値する本だ。



『朝鮮教育要覧 大正8年版』

旧韓国政府が、内地人参画の下に新制度を立て官公立学校を設置するや、
種々の誤解は地方民間に生じたり。
其の著しきもの二三を挙ぐれば大要左の如し。

一、官公立學校に封する誤解

旧政府に於て新に学校を経営し授業を開始するや、
「是れ官學なり。政府の利益の爲に設くる學校なり。
我等の子弟は私學に於て學ばしむべく、
官學に於て學ばしむべきものにあらず」となし、

試[こころみ]に、地方學校経営者に対し、其の校舎を提供せしめ、
補充拡張して設備を整へ、教員を派遣し完全なる教育を施さしめんとするも、
彼等は「美名を借りて自己の學校を掠奪せんとするものなり」
など唱へて容易に応ずるものなかりしが如き。

亦以て地方人民が、從來悪政の結果、
如何に政府を誤解したるかを知るに足るべし。

二、内地人に対する誤解

學校経営の主脳たる内地人教員に対しても、
當初は一般内地人に対すると同一なる嫌悪の念を抱き、
内地人教員に子弟を託するを良しとせざるものあり。

然るに、各教員が生徒に対する懇篤を極め、熱誠職務に忠實なるを見るや、
寧ろ奇異の感を抱き、歳月と共に漸次尊敬と信頼とを払ふに至れり。

三、教科目特に国語に対する誤解

官公立學校の教科目が、從來書堂其の他に於けるものと著しく異り、
読書算術國語(日本語)を始めとし日常必須の教科を授くるや、
漢文の時間少きを難し教授時数少なりと評し、
特に國語(日本語)を以て主要なる一教科目となすや、

「是れ韓国(朝鮮)の言語を変更せんとするものなり。
卒業後日本に拉致して兵卒たらしめ、若くは從僕奴隷たらしむるものなり」
などの風説流布し、
民心の帰向を得ること頗[すこぶ]る困難の状況を呈したり。

以上の如き誤解は、庶政刷新の際、固より免れざる所。
特に日韓當時の關係を喜ばざるものの如きは、力めて此等の訛伝を流布し、
民心の帰趨を誤らしめんとするもの少らず。

此等の誤解の為、地方公立普通学校にありては、
生徒の募集上著しく困難を來し、書籍器具を給与し、
授業料を徴収せざるに拘らず、中流以上の子弟は容易に入學せず。

却て設備整はず、教養の實なき私立學校に入學するもの多く、
「公立普通學校は貧民学校なり」との悪評を受くるに至れり。